玄米のここだけの話

HIDバルブの適合規格について

HIDの利点は、明るさと消費電力にあると言います。また、明るさは従来のハロゲンランプと比べても倍以上の明るさを持つものと述べています。欠点といえば価格が割高になるが、総費用と明るさの安全性を考えると決して高くはないと考えています。ちなみにHIDに交換する場合は、バルブの規格が一致するかどうかを確認しなければなりません。
まず、LEDの店頭で手に入ったのは、リビングルームの天井の角にある電球がつかなくなってきたため、交換するなら、今ではLEDではないかと思う四ロに行ったときだった。高いんだというのが第一印象だったし、二者しかまだ頃だったが、検討した結果、まず、二つほど買ってみることにした。青いきれいな光の照明が心残りの他のヅド詐欺で、今はリビングの間接照明は、LED照明で統一されて、なんだか気分がいい。
　◇新５年生以下は多肥
　第３３回高松市学童軟式野球新人戦大会（高松市学童軟式野球協会主催、毎日新聞高松支局など後援）は１６日、高松市勅使町の小山運動広場で準決勝戦、決勝戦を行った。
　新６年生（５年生）の部の決勝戦は、屋島野球スポーツ少年団が２３−２で太田ジャガーズを降して優勝。新５年生（４年生）以下の部では、多肥ハリケーンジュニアが２３−１で太田ジャガーズジュニアを破って優勝した。
　閉会式では、高松市学童軟式野球協会の中村洋三理事長らが優勝、準優勝、３位の各チームに賞状などを贈呈。球場に駆けつけた保護者らが健闘をたたえる拍手を送った。【土居和弘】
　１５、１６日の決勝戦以外の試合結果は次の通り。
　木太南ファイターズ１５−０牟礼北ヤンガーススポ少▽牟礼南ク９−６一宮ジンジャーズ▽太田ジャガーズ２−２古高松ブルースターズ（判定戦で太田勝ち）▽円座サンダース７−７多肥ハリケーン（判定戦で円座勝ち）▽屋島野球スポ少９−２円座サンダース▽太田ジャガーズ５−４亀阜ライオンズスポ少

１０月１７日朝刊

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　小さなさざ波が、やがて、大きなうねりになっていく。にぎわいをつくることも同じかもしれない。今回は、そんな思いを強くした街の取り組みを書きます。
　高松市の琴電瓦町駅の西にあるアーケード街、常磐町商店街。戦後に生まれ、一時は映画館が周辺も含め７、８軒のほか演芸場もあり、娯楽の街として栄えました。映画人気が下火になっても、進出した大型スーパーが人を呼び込みました。
　潮目が変わったのは、バブル経済の崩壊。郊外型スーパーの増加で、商店街のスーパーは相次いで撤退、人出は遠のいていきます。商店街振興組合の人たちも、打開策が見つからず、伏し目がちになっていました。
　果実店の店主、野沢道雄さん（５９）が組合理事長になったのは０７年。街が追い詰められた時期でした。「やれることは、どんなことでもやろう」。野沢さんがそう思い始めたころ、高松市商工労政課の中下利行さん（６０）と出会います。
　中下さんが注目したのは、街を通る若者の多さでした。瓦町駅を利用して郊外から通学する学生たちです。その若者を街に引きつけることができないか。話し合う中で、２０代から東京の音楽業界に長く身を置いてきた後に転身した中下さんが提案したのが、０９年７月にオープンした音楽などエンターテインメントの情報発信拠点「ブリーザーズスクエア」（ブリスク）の構想でした。
　「地方にいる若者は、東京の情報に敏感。音楽の最新情報をいち早く体感できるスペースをつくれば」。水面（みなも）に投じた一石です。それが、さざ波となって広がります。
　「組合のみんなが前向きになれた」と野沢さんは言います。大きな資金を出す余裕はありませんでしたが、イベントなどのさまざまなアイデアが生まれるようになりました。その一つ、コスプレなどの「キャラ★フェス」は今年５月には１日２万人近くを集めるイベントに育ちました。
　昨年８月、県の公募事業に手を挙げて実現した、若手アーティストの創作活動の発信の場、トキワアートギャラリーがオープン。観覧者は既に２万人を超えたといいます。そして９月、「トキワ大学」も“開校”しました。講師には各分野の第一線で活動する人たちを招くほか、商店街の店主らも経験を生かした“講義”をする予定で、街のソフト力も生かした学舎（まなびや）を目指しています。
　商店街には、空き店舗が目立つのも確かです。野沢さんも「まだまだ、これから」と話します。でも、ここを歩いていると、うねりになろうとする胎動を感じます。【高松支局長・土居和弘】

１０月１７日朝刊

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　全社員の４割が入社４年以下。こんな会社があれば皆さんはどう思うでしょうか。「経験豊富な社員が少なく信頼できない」「若手の多い元気な企業」−−。受け止めはさまざまでしょうが、自分や家族の生命財産を託せるかどうかと考えると、少し、ちゅうちょする方がおられるかもしれません。実は今、広島の弁護士の構成がこういう状態なのです。
　「『国民の社会生活上の医師』として法曹人口拡大を図る」という司法制度改革の趣旨を受け、弁護士が急増しています。２０００年ごろまで約２万人だったのが、その後の１０年間で１万人以上も増えました。この状況が果たして適正なのかどうか。先日、広島の弁護士の方々とお話しする機会がありました。
　広島弁護士会の水中誠三会長は「増え方が余りにも急過ぎるのです」と、ある数字を紹介してくれました。それが冒頭に記した弁護士の構成です。広島の弁護士は先月現在で４５２人。うち登録４年以下が１６９人もいるというのです。１０年以下になると、実に半数以上の２３７人にも上ります。確かに「急過ぎる」偏りのように思えます。司法試験合格者が急激に増えた結果、（１）法律事務所は「イソ弁」（居候弁護士）を雇えず、（２）事務所のスペースだけを借りる「ノキ弁」や、イソ弁を経ずに独立する「即独」と呼ばれる弁護士が増え、（３）中には実務家として必要な経験や知識に乏しい弁護士も生まれ、（４）市民の権利保障に支障をきたす−−というのが弁護士の皆さんのだいたいの意見だったと思います。
　それなら、なぜ法曹人口の増加が必要とされたのでしょうか。かつて日本の司法は、世の中の問題の２割しか解決できない「２割司法」などと言われ、「全国であまねく法的サービスを受けられるように」と、法曹人口の増加が司法制度改革の柱の一つに掲げられました。でも、家族がトラブルに遭った６０代女性が毎日新聞の投書欄に「日常的に市民が飛び込める（法律）事務所があったら便利で解決も早かったのでは」と書いておられたように、理想にはまだ遠いと言うのが大方の人たちの実感でしょう。
　弁護士側の主張に対し「仕事を奪われないよう参入を阻んでいるだけ」との批判もありますが、結局、基盤整備が進まないまま高邁（こうまい）な理想に向けて走り出したため、さまざまなゆがみが生じているのが現状なのではないでしょうか。近寄りがたいイメージがいまだにぬぐえない法曹の世界ですが、私たちにとって最も大切な人権を扱う人たちです。政府も法曹人口の在り方について検討に動き出しました。今後もこの問題に注目していきたいと思います。【広島支局長・亀井正明】＜題字は毎日書道会評議員・貝原司研氏＞

１０月１７日朝刊

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