玄米のここだけの話

"妹の大きなカマキリ"

私の妹は、鼻の横に大きな点がありました。その点が何コンプレックスで高校を卒業して最初に評判の整形外科に行った。今では傷も全くなく、いぼのような大規模な点があったのがウソのようです。ほくろ一つ消えるだけこのように、顔の印象が違うのか、本当に感心したし、何よりも弟の最大の悩みが解消され良かったです。
お肌は刺激に弱く、特に、タオルやハンカチなどで強くこすって続けてしまうと、黒いシミになってしまいます。これらの汚れは、摩擦黒皮の疾患とも呼ばれ、肌への摩擦によって生じるものです。肌に強い刺激を与えることで肌の奥までメラニン色素が入り込んでしまうことが要因となっています。そして、摩擦による汚れが治療するのは難しいとされています。
　［リスボン　５日　ロイター］　５日付のポルトガル日刊紙ジョルナル・デ・ネゴシオスによると、ポルトガルの大手銀行は、政府債の購入をやめる方針で、暫定政府に対し、６月５日の総選挙までの資金を確保するため短期融資を模索するよう促している。

　バンコ・エスプリト・サント＜BES.LS＞、ミレニアムＢＣＰ＜BCP.LS＞、バンコＢＰＩ＜BBPI.LS＞の最高経営責任者（ＣＥＯ）が４日、見解を伝えるため、ポルトガル中央銀行総裁と会談したという。

　この報道に関するポルトガル中銀からのコメントは今のところ得られていない。

　ただ、ミレニアムＢＣＰのカルロス・サントス・フェレイラＣＥＯは４日夜のテレビインタビューで、「ポルトガルは短期融資を模索することが不可欠だ」と語った。

　ミレニアムの広報担当者は、同行が政府債を購入しないことを決定したかどうかについてコメントしなかった。

　ポルトガルでは政府の策定した緊縮財政策が議会で否決されたことを受け、ソクラテス首相が辞任を表明。金融状況の不透明性が高まっており、短期融資は、その解決策として、最大野党の社会民主党が提案しているが、ソクラテス首相はこれに反対している。

　国際通貨基金（ＩＭＦ）または欧州連合（ＥＵ）からの短期融資は、ポルトガルが４月と６月に直面する大規模な償還への懸念を緩和する可能性がある。

　米格付け会社のムーディーズは５日、ポルトガルの長期ソブリン債格付けを「Ａ３」から「Ｂａａ１」に１段階引き下げ、次期政権は喫緊の課題としてＥＵに金融支援を要請する必要が出てくるとの見方を示した。

　５日付のパブリコ紙も、短期融資の要請が検討されていると報じた。

【関連記事】
ムーディーズがポルトガルのソブリン債をＡ３からＢａａ１に格下げ
〔外為マーケットアイ〕ユーロ下げ幅拡大、ムーディーズがポルトガルを格下げ
ユーロ圏金融・債券市場・終盤＝独連邦債ほぼ変わらず、ポルトガル国債利回りは上昇
ポルトガルをＢＢＢマイナスに格下げ、ウオッチ・ネガティブ継続＝フィッチ
ユーロ圏金融・債券市場・終盤＝ポルトガル国債利回り上昇、底堅い入札も影響薄


　民間調査会社の帝国データバンクは５日、東日本大震災の影響に関する企業の意識調査を発表した。

　復興に必要なこと（複数回答）については、「電気、ガソリンなどエネルギーの安定供給」が７５・８％と最も多く、電力不足に強い懸念を持っていることが浮き彫りになった。「インフラ（社会基盤）の整備」も７１・４％で、インフラの復旧を求める声も上がった。

　震災後の需要動向については「需要が減少（見込み含む）」との回答が５７・６％と半数を超えた。業種別では小売業で６６・８％、農・林・水産業で６３・９％の順だった。消費活動の自粛や、福島第一原子力発電所の事故による風評被害が影響しているとみられる。

　調査は全国で３月２３〜３１日に実施し、１万７４７社から回答を得た。

　［パリ　５日　ロイター］　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は５日、主要国の景気回復が定着するに伴い、各国中銀はインフレ抑制により注力することが必要になるとの見解を示した。

　日本を除く主要７カ国（Ｇ７）の第１・四半期国内総生産（ＧＤＰ）伸び率は年率３．２％、第２・四半期は２．９％になるとの見通しを示した。

　昨年第３・四半期および第４・四半期の同成長率はそれぞれ２．３％、２．１％だった。　

　今回の見通しはＯＥＣＤが前回昨年１１月に発表した見通しよりも総じて強い数字となっているが、前回とは異なる方法で算出されているため、正確な比較は難しい。

　米国の成長率見通しは、第１・四半期が年率３．１％、第２・四半期が３．４％となっている。昨年第３・四半期および第４・四半期はそれぞれ２．６％、３．１％だった。　

　ＯＥＣＤは、回復は「自律的」になってきている一方、一部加盟国の中銀はインフレが「手に負えなくなる」リスクに直面していると警告した。

　ＯＥＣＤの主任エコノミスト、ピエロ・カルロ・パドアン氏は５日、ロイターとのインタビューで「欧州、米国、英国など至るところでインフレ期待が徐々に高まっている」と指摘。「中銀はインフレ期待を抑制し続けるべきだ。インフレ期待の安定化が非常に重要なことを忘れてはならない」と述べた。　

　ＯＥＣＤはＧ７の見通しに日本を含めなかった。３月の東日本大震災を受けて経済見通しが不透明なためと説明している。

　ただ、１回目の推定として、震災によって日本の第１・四半期の成長率が０．２─０．６％ポイント、第２・四半期の成長率が０．５─１．４％ポイント押し下げられる可能性があるとの見方を示した。　

　ユーロ圏の３大経済国であるフランス、ドイツ、イタリアの成長率は急ピッチで加速し、３カ国の平均値で第１・四半期には年率３．０％、第２・四半期には２．２％になるとの見通しを示した。昨年第３・四半期および第４・四半期はそれぞれ１．９％、１．２％だった。

【関連記事】
ポルトガル、救済回避できる可能性ある＝ＯＥＣＤ事務総長
ＯＥＣＤが2011年英経済見通しを＋1.5％に下方修正、財政健全化策は評価
12月加盟国景気先行指数が小幅上昇＝ＯＥＣＤ
12月の加盟国景気先行指数が102.8に小幅上昇、日米独がけん引＝ＯＥＣＤ
金融商品に絡む消費者保護、Ｇ２０の主要議題の一つに＝ラガルド仏経済相